日本は世界で唯一、政府（厚労省）が「積極的な接種勧奨の一時差し控え」を行なっており、WHOから繰り返し批判されています。
「子宮頸がんワクチン問題」とは、「健康被害」の訴えを利用して、一部の医師・研究者や人権派弁護士、そしてメディアがつくりだしたものだったからです。
じつはすでに2015年に、名古屋市がワクチンの副反応を調べる7万人の疫学調査を実施しています。これは国政時代にサリドマイドやエイズなどの薬害の悲惨さを知った川村たかし名古屋市長が「被害者の会」の要望で実施したものですが、名古屋市立大学による検証結果は、「ワクチンを打っていない女性でも同様な症状は出るし、その割合は24症例中15症例で接種者より多い」という驚くべき内容でした。しかしこの科学的な証拠（エビデンス）は、「圧力」によって公表できなくなってしまいます。


場末病院の整形外科医でも子宮頸がんワクチンを接種したほうが良いか患者さんから聞かれることがあって、昔は超絶推薦していたんだよね。

でも名古屋市の疫学調査が終わった後でも推奨しない。

それは日本人のある一定数は統計的思考が出来なくて、「患者の気持ちがわからないのですか？」系になることが容易に予想できるからなんだよね。

話してみてヤバそうな患者の場合には、「厚生省が積極的な接種勧奨の一時差し控えを出している以上は様子を見たほうが良いのではないですか」言うし。

話してみてまともそうな患者の場合には、「肉親には予防接種を薦めます。あとは婦人科、小児科の先生と相談して決めてください」と言うな。

自分に子供がいたら（女の子でも男の子でも）、「ちょっと考えれば予防接種を受けるでしょ」と自分の頭で答えを出せる子供になってほしいと思うよ。

それは他の先生達も同じ考えだと思うけど。

おわり。