パート2は半分ネタだけど。

例えば3億5000万の住宅が諸経費込みで2億5000万円と仮定して。

頭金が1億円で住宅ローンが1億5000万だったらと仮定したらどうかね?。

あるいは諸経費込みで2億円と仮定して。

頭金が5000万円で住宅ローンが1億円5000万円でと仮定したらどうかね?

先生たちも利用できそうな感じじゃないの?

実際にダブルインカムの都内勤務医みたいのはそうやって1億5000万円のタワーマンションを買ってるわけでしょ。

土地神話があった時代にはサラリーマンの属性を生かして住宅ローンでレバレッジをかけて資産形成するのが王道だったんだからね。

1億5000万円のタワーマンションに35年後に資産価値があるとは到底思えないけど。

実は賃貸併用住宅は要注意!?確実に成功するための3つのオキテ
住宅ローンを借りて賃貸併用住宅を建てるには、「自宅部分の床面積が50%以上であること」がほとんどの銀行での要件となります。一部に50%以上を自宅部分とする要件のない銀行もありますが、そのような銀行のローンを組んでしまうと、住宅ローン控除を使えなくなります。よって、本記事では自宅部分が50%以上とするオーソドックスな賃貸併用住宅を解説します。収益は賃貸部分の面積を増やすほど良くなりますが、賃貸部分はどんなに増やしても50%が最大ということになります。広い意味での賃貸併用住宅というと、自宅部分の割合は何%であっても構いません。たまに賃貸マンションで最上階にオーナーの自宅があるマンションもありますが、このようなマンションも広い意味では賃貸併用住宅です。しかしながら、全てを住宅ローンで建てようとすると、自宅部分を50%以上とするという縛りがでてきます。住宅ローンのメリットをフル活用した賃貸併用住宅とするには、自宅部分の床面積を50%以上とする必要があるのです。

医者の属性を生かした資産形成にはこの住宅ローンを利用した賃貸併用住宅は選択肢の一つになると思うんだよね。

築古木造住宅を利用した節税効果とは規模が違うので失敗した時にダメージは相当大きいと思うけど。

店舗併用住宅を建てるときに住宅ローンは組めますか?
通常の住宅ローンが店舗部分には適用されないことが、その最もたるもの。住宅ローンは、あくまでも居住用の建物を建てる際に借りられるローンであり、事業用の建物を対象としません。そのため、店舗併用住宅を建てるときは、住居部分と店舗部分の資金を分けて、それぞれで借りる手続きを取らなければなりません。

店舗付き住宅には住宅ローンは使えないよ。

使えるのは住宅部分のみ。

だけどこれも利用の仕方次第ではメリットに変わる。

普通にローンを返す前提なら住宅部分が50%以上の縛りがないこと。

あともう一つの抜け道として設計から新築する場合は完全に一般住宅としてローンを組んで、例えば自分が開業するとか考えた時に店舗付き住宅にリフォームしやすいように設計しておけば良い。

リフォームして店舗付き住宅として利用するときには住宅ローンは一斉返済するか、再度店舗部分と分けてローンを組み直さないといけないけど。

だけどローンを一斉返済するかそのまま借り続けるかのオプションをこちら側が無料で持つことが出来るのが魅力。

そして店舗付き住宅にリフォームするか賃貸併用住宅にリフォームするかのどちらも出来やすいように設計して新築しておけば。

これらも無料オプションの一つ。

一般住宅より設計費、建築費が割高になるので正確にはそれがオプション代だけど。

20年後、30年後のその時の金利、賃貸物件、店舗の借り手いるかなどのオプション代としては破格に安いと思うけどね。

不動産の養分にされるのではなく、このようなオプションを高属性を利用して安く利用するのがこれからの勤務医の不動産投資だと思います。

追記)今回のブログを書き始めたときにはこちらのオチにするつもりでした。
住宅ローンは一般的に20〜70歳まで借りることができます。そのため、40〜50代になっても住宅ローンを借りることが可能です。とはいっても、完済年齢は80歳未満(79歳まで)に設定している金融機関が多いようです。住宅ローンを返済していくには、できるだけ長い期間で返済していったほうが家計にも無理が出ません。

79歳で返す住宅ローンってなんだよって感じで。

銀行は死んで返せって感じか担保を回収して終わりを前提にしている残酷な物語だねって感じでね。

おわり。